エネルギーの専門家による町営温泉施設調査はほぼ完了して、中間報告書をＦＳ委託事業の発注者に期限内に届けることが出来た。
調査中は2台のヒートポンプの日々変化する詳細データを筆者のＰＣで見ることが出来た。最新の技術に接している感激が冷めやらぬうちに、秋季データによれば電気使用量の１１％の低減（電気代は使用すればするだけ安くなるので１１％の支出削減にはならない）が、単純に運用方法を変えるだけで可能とのすばらしい報告を受けた。
この調査にあたった専門家は「311」を会社名の一部に使用しているが、原発事故が彼の生活の方向を変えたようだ。今回は契約以上の調査を自腹で行ってくれた。「みなかみ」の援軍がまた増えた喜びを感じた。
オール電化の町営温泉施設にバイオマスエネルギー導入提案をするのが調査の一つの目的だが、このデータを一つの資料にして、今バイオマスの専門家が岐阜から何度も足を運びシステム設計をしている。
筆者は主に木造建築の設計施工を業としているが、どうしても設備部門は後からの付け足しのようになりがちだ。例えば、給湯器の置き場所を初期から設計していなかったため配管距離が長くなりエネルギーロスに繋がったり・・・。
熱需要先候補の一つとして調査した町庁舎もそのような設計の典型だった。ここもバイオマスエネルギー導入の可能性を持てた。熱需要先として有望な施設はかなりに発見できる感触を得たので、東電による５０ｋＷ接続制限がなければ、コジェネシステム導入の候補地は無限にあるだろう。
川下の調査と並行した川上の調査のため作年１１月１４日、赤谷湖畔に地域住民１１名が集合した。民有人工林の中にどれだけの量がバイオマス燃料として利用できるかを調べるためである。
範囲は、車の入れる道路から５０ｍ以内（前回紹介した小型エンジンとロープを使って木材を搬出できる距離）で、みなかみ町新治地区の中から１０か所ほどの杉林を選らんだ。
３人～４人一組で３班に分かれて調査した。調査道具は釣竿・直径巻尺など簡単な道具のみで行える「鋸谷式間伐方法」を取り入れた。
林業者や自然観察指導員など山のプロの班の中に、１人は道案内と調査方法習得ため協議会の地元メンバーが加わった。
この調査は地域でエネルギーを自給していくためにも最も重要な調査の一つだ。地域住民が主体的に行動することによってしか地域の自立はありえないと筆者は考えているので、今回の調査は目標に向かってまた一歩前進したと言えるだろう。
（2015年1月8日 S.K）
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